7. 一帯一路という野望の裏
まえがき
WSSPの目的はAIによる人類支配なのか。
ストーリー
「多国籍犯罪企業 WSSPは一方でウイグル独立を影で操り、もう一方で手術ロボを世界中に普及させようとしている。また、国土と水源の買収も進めている。一体、彼等は何が目的なのだ。」と、葉梨義政内閣官房長官は腕を組み、吐き出すように低い声で呟きました。
榊理事長は伊勢信一郎に目配せし、伊勢は次のように答えました。
「WSSPと中国が協力関係にあることは、ウイグル独立を中国が容認していることで分かっております。中国には新シルクロード構想『一帯一路』という野望があります。しかし、イスラム教徒であるウイグル民族を厳しく抑え込み改宗まで迫っていたことが判明し、宗教弾圧として世界中から批判され、この構想の妨げにもなっていました。」
「引き金は東トルキスタン・イスラム運動（ETIM）の中国全土へのテロ攻撃勃発でした。WSSPは、テロ攻撃に頭を悩ませた中国国家主席 習風山に対して、『新疆の土地とウイグル民族を表向き開放すれば、その代償としてパキスタンと朝鮮半島を領土とし、また世界の批判もうまくかわして『一帯一路』が実現できるようにしてやる。』と、持ち掛けたのだと考えられます。」
「そしてウイグル自治区をAI監視システム『王網』による人民支配の実験場にしたのです。ウイグル民族の人物画像及び医学的情報、即ち血液型、DNAや指紋、虹彩などを採取して瞬時の人物特定、管理統制に用いていたと考えられます。そうすると、WSSPの目指す手術ロボの全世界への普及は、各国の要人を含む人類の生体データ採取を通じて地球を彼等のAIの管理統制下に置くことを目的としているのかもしれません。」と、伊勢信一郎は二重の馬蹄形式のテーブルを取り囲む国土防衛会議の出席者を見渡してバリトンの素晴らしい声を響かせて述べました。
「いやそれはないはずだ。新疆ウイグル自治区カシュガル地区を手放しては、この『経済回廊』は成り立たなくなってしまうだろう。それに、石油から天然ガスにシフトしつつある中国にとって、ウイグルは大切なエネルギー産出地でもある。そんな地下資源の豊富な土地を自ら手放すというのですか。」と、吉庫博文外務大臣が思わず挙手を忘れて発言します。
「中国・パキスタン経済回廊（CPEC）についてはインドがかなり警戒をしております。中国が経済協力を隠れ蓑に軍事力拡大を進めていると懸念しているのです。それゆえ、中国から独立した新国家がパキスタンと経済協力するという形にしてインドとの調整を図ろうとしているのかもしれません。中国はあくまで経済圏の拡大が『一帯一路』の目的であると示すことで、インドやロシア、ユーロをも含む圏域を構築したいのです。またエネルギー問題に関しては、中国はWSSPと密約を結んでロシアからモンゴルを縦断して新疆ウイグル地区に至る新たな天然ガスパイプラインを中国本土にも分枝して確保していると推測されます。」
「さらに、この新国家に『国際金融センター』を設置し、亡命した北の指導者金朴恩がそれに関与するという情報を、手術ロボ投資に潜入している当方の栗原リーダーが入手しております。」と、伊勢信一郎は吉倉博文外務大臣に答えました。
「つまり経済圏の構築と人類の管理統制を担うAIが砂嵐で隠されたタリム盆地に密かに建造されているというわけじゃな。」と、議長の榊理事長が付け加えます。
「それだけ中国は本気であり、WSSPはそこにつけ込んでいるのです。」と、伊勢信一郎は頷いて述べました。
「恐ろしいことだ。」と、葉梨義政内閣官房長官はため息をつきました。
「タロット大統領はアメリカに経済的に利するものがあるなら、そこに軍事力や悪の気配が感じられても、『一帯一路』に参加すると言い出しかねません。日本の将来のため、日本政府の取るべき道を見誤らないようにしなければならないのです。」と、榊理事長がまとめました。
解説
スパコンとAI（人工知能）
スパコン（スーパーコンピュータ）の性能では中国はアメリカと毎年1,2位を競い合っていました。『天河二号』から続いて『神威・太湖之光（英名：Sunway TaihuLight）』の2機でスパコンランキングTOP500の第1位を2017年まで5年間守ってきました。2018年はアメリカのIBM製スパコン SUMMITに第1位を譲りましたが、2025年6月現在でも第21位にとどまっています。
TOP500に入るスパコンのシェアはアメリカの175台（約35％）に次ぎ中国が47台（約9.4％）と2位になっています。3位はドイツ、4位が日本、5位はフランスです。ただ中国は近年公表しない傾向が続き、最新の高性能スパコンが存在する可能性があります。
日本では理化学研究所のスパコン『京』に続き2021年3月に『富岳』が完成し共用されました。スパコンランキングはTOP500で第７位、Graph500では11期連続で第1位です。CPUは「A64FX」が搭載されており、京の最大100倍のアプリケーション実行性能といわれています。
AI（人工知能）はディープラーニング（deep learning、深層学習）という自己学習を進めて進化します。これには膨大な情報を高速に処理する演算回路が必須であり、優れたスパコンが必要となるのです。AGI（汎用人工知能）が開発されるとしたら、演算装置としてスパコンと量子コンピューターの両方が必要となるでしょう。
日本では国立研究開発法人 産業技術総合研究所が構築・運営する大規模で省電力のクラウド型計算システム『ABCI（AI Bridging Cloud Infrastructure（AI橋渡しクラウド）、ABCI 3.0）』がTOP500の第15位に入っています。『ABCI』は世界最大規模の人工知能処理向け計算インフラストラクチャ（下部構造）で2018年8月より運用開始されました。
『一帯一路』と『中国・パキスタン経済回廊（CPEC）』
中国経済はいつかバブルがはじけると言われてきました。また南シナ海の基地建設ではアメリカや沿岸諸国との衝突が懸念されていました。それでも『一帯一路』によってシルクロード上のASEAN諸国やアフリカ諸国の鉄道や港湾にインフラ投資をして当初は感謝されました。そのうえ中国の建設会社が工事を受注し、中国の製鉄等の生産物の輸出を増やし、労働力も輸出することで中国経済のバブルがはじけないようにもでき、営業後の収益から資金回収ができるはずでした。
しかし、2013年に中国の習近平国家主席が提唱してから12年が経過し、マレーシア等の計画撤回する国や重い債務で悩む国が出てきて中国の「債務の罠」にはまったと言われており、世界からは『一帯一路』は中国の新たな植民地政策であると批判されてきています。
この『一帯一路』の主となる計画が『中国・パキスタン経済回廊（CPEC）』です。中国新疆ウイグル自治区カシュガル地区タシュカル・タジクの出入国検査場であるクンジュラブ口岸（紅其拉甫口岸）から『カラコルム・ハイウェイ』でパキスタン側スストの国境を越えて南下し、アラビア海に面するグワーダル港への陸路・鉄道路の新設・整備と新空港建設、さらに新発電所開発も進めているのです。
すでにグワーダル港の運営は中国企業が得ています。CPECにより中国はインドを避けてエネルギー資源の輸出入が可能となるのです。そして中国の『真珠の首飾り』戦略の一環としてグワーダル港を中国の軍港にするのではないかと疑われているのです。
AI『天網（スカイネット）』監視社会の功罪
「天網恢恢疎にして漏らさず」の通り犯罪者を漏らさず捕えることを目的として、中国ではAI『天網』が監視カメラからの画像データと採取した生体情報を瞬時に処理し検挙に成果をあげています。中国国内の監視カメラは2019年には2億近くあり、さらに増え続けています。2025年現在、すでに7億台に到達しているとも言われています。
一方、『天網』は犯罪者だけでなく、一般住民の管理統制に用いられており、少数民族の弾圧につながっているとして世界から非難されています。
中国はこのシステムを輸出しており、独裁政権にとって非常に魅力があるでしょう。カジノで有名なマカオ政府は街頭監視カメラ「天眼（スカイアイ）」の設置を進めており、2028年には4200台を目標としています。
しかし、顔認証AIを騙す化粧やアイテムを用いた技術も研究されています。