33. 半蔵門
まえがき
半蔵門交差点近くの「みやこ財団」地下ではある会議が行われようとしています。
ストーリー
東京都千代田区麹町一丁目、新宿通りにある半蔵門交差点の近くで5階建のオフィスビルが竣工しました。
新宿通りの北側は、警視庁麹町警察署、麹町消防署、TOKYO MX、駐日英国大使館が建ち並び、また南側には国立劇場、最高裁判所、国立国会図書館、国会議事堂など日本の心臓部とも言える建物が軒を連ねています。
そして、この半蔵門交差点の東側は皇居の吹上御苑につながる門があり「半蔵門」と呼ばれています。
門前には半蔵門警備派出所が不審者等の侵入を警戒しています。ちょうど大手門とは反対の位置にありますが、日常その門は閉ざされています。
しかし、天皇や内廷の皇族が日常の出入りの際には、この「半蔵門」が開けられ、通られるのが主なのです。
半蔵門交差点の近くに竣工したばかりの5階建のオフィスビルのエントランスには、社名碑が建てられており、そこには、「公益財団法人みやこ財団」と財団名が記されています。
ビルの横には地下駐車場への出入口があります。かなり大型車でも出入りできる高さと幅が設けられていますが、頑丈そうな電動シャッターが閉められたままになっており、内部を外から覗う（うかがう）ことはできません。
その内部には、下りのスロープが螺旋状に続いており、各階には駐車スペースがあり、ビル内部との出入口がそれぞれ設けられています。最下層は地下3階です。この地下3階部分の内部出入口には、すぐ横の駐車スペースに、全長6ｍ超、重量3トン超の大型車トヨタ・センチュリーロイヤルが4台も並列駐車されています。
この4台のトヨタ・センチュリーロイヤルのボディカラーは黒で、観音開きドア仕様です。さらに防弾性能も高めた特装車であり、ナンバーは銀色の丸プレートに金色の文字でそれぞれ、「皇A1」「皇B2」「皇C3」そして「皇Z0」と書かれています。
これは、皇室や国賓のための御料車ですが、全くその存在は公開されていない車なのです。
さらに、その向かい側の駐車スペースには、警視庁のパトカーが 5台、白バイが 4台駐車し、「警視庁麹町警察署地下派出所」の看板が掲げられた派出所室が設けられており、警官が詰めています。
この派出所の存在も公にされていません。
この地下3階まで降りてきたスロープとは反対側の奥の壁には、また頑丈そうな電動シャッターが閉まっており、その先はどこに続いているのかは分かりません。
さて、この公益財団法人みやこ財団ビルの地下2階には、特別会議室が設けられています。その入口を入ると、奥に長い長方形の部屋に、馬蹄形式の会議テーブルが二重に並んでいて、80席の座席が設けられています。正面の壁には300インチのスクリーンも設置されています。
また、天井高も地下室にしては高く7ｍあります。床は赤い絨毯が敷き詰められ、天井には等間隔でシャンデリアが吊り下げられていて、豪華さが感じられます。
二重の内側の座席40席は満席になっており、正面の真ん中の席に座っているのは、公益財団法人みやこ財団理事長であり、京帝大学経済学部東南アジア経済研究センター名誉教授の榊周治です。
榊理事長はとても88歳とは思えない矍鑠たる老人で、正絹の紺色羽二重の紋付着物を着て金色の帯を締め、着物と同色の羽織に茶色の羽織紐、黒色の袴に白足袋が似合っています。
やがて、ジリリーンと呼鈴の音が鳴り響くと、一同は口を閉じて榊理事長に注目しました。
「それでは、国土防衛会議を始めさせていただきます。議事進行は、私、榊が行います。先ず、議題の前に、宮内庁長官より地下避難路完成についての御礼がございます。」と、榊理事長は話し始めました。
解説
一般社団法人等
一般社団法人等とは、「一般社団法人及び一般財団法人に関する法律」（平成18年6月2日、最終改正令和5年6月14日）に規定されている、一般社団法人又は一般財団法人のことを言います。どちらも非営利活動をします。公益性は問いません。
一般社団法人は「社員（議決権を有する者）」の集まりであり、２人以上の社員で設立ができます。また、社員総会の決議でその組織、運営、管理その他一般社団法人に関する一切の事項を決定することができます。社員は定款に従い経費を支払いますが、剰余金の分配を受けないことが特徴です。事業で利益を出すことが否定されているわけではなく、利益から経費や給料支払いはしても良いが、余った利益を分配はできず、翌期に持ち越すのです。
一般財団法人は設立人が「財産」を拠出し、その運用管理で事業を継続させます。評議員（3人）、評議員会、理事（3人）、理事会及び監事（1人）で最低7人を置かないといけません。財産は合計額が 300万円を下回ってはいけません。利益から経費や給料支払いをして、余った利益は財産に加算されるというわけです。
公益法人
公益法人は、一般社団法人等のうち、「公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律」（平成18年6月2日、最終改正平成26年6月13日）に規定されている公益認定基準を満たしていると行政庁である内閣総理大臣（2以上の都道府県の区域にまたがる事務所設置や公益目的事業の場合等）又は都道府県知事に認定された法人をいいます。
公益認定基準は同法第5条に規定する18項目がありますが、おおまかには「公益性」と「実施能力」の基準になります。
NPO法人と認定NPO法人
特定非営利活動法人（NPO法人）は、特定非営利活動を行うボランティア活動をはじめとする市民が行う自由な社会貢献活動として所轄庁（都道府県又は政令指定都市）の認証を受けることで設立された法人です。
特定非営利活動とは、営利を目的とせず、特定の宗教や政治上の主義、特定の政党を支持等又は反対することのない活動のことです。
認定PNO法人は、NPO法人のうち広く市民から支援を受けていること等の一定の要件について、所轄庁（都道府県又は政令指定都市）から認定を受けた法人で、NPO法人より税制上の優遇措置を受けるものです。
これらの形態の違いは、その法人にかかる税金に違いが生じますし、また寄附金をする側の課税にも違いが生じます。